コロナ禍から2年経過、妊産婦のメンタルヘルスを調査
全体の３割に、うつ傾向が高いという結果に
–子育て世代の最新トレンド–

「家族の健康を支え笑顔をふやす」をビジョンとし、家族と向き合う全ての人のアシスタントとして心身ともに健康な生活を支援する事業会社である株式会社カラダノート（東京都港区/代表:佐藤竜也/以下当社）は、当社のメルマガ会員を対象に、エジンバラ産後うつ病質問票( 以下EPDS)を用いた「妊産婦のメンタルヘルスに関する調査」を実施し、その結果をお知らせいたします。（有効回答数：830名）

調査方法について
産後うつのスクリーニング用紙として用いられるエジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）により妊産婦のメンタルヘルスの状況を調査しました。

※東京都福祉保健局「EPDSを活用した産後うつ病の支援を強化する」を参照（こちら）

■全体の３割に、うつ傾向が高いという結果に

 妊娠中・産後1年未満の女性を対象にEPDSを用いた調査を実施した結果、全体の３割が「うつ傾向が高い」とされる9点以上でした。

回答者不一致のため一概には言えないが、前回調査(2020年10月)と比較した結果、EPDSの平均値はやや低下した一方で、9点以上だった妊産婦の割合は増える結果となりました。また、EPDS総合点の最大値は、前回調査より3点高い「29点」だった結果も踏まえ、新型コロナウイルス感染拡大から2年経過する現在も、産後うつのリスクは高い状況下にあり、妊産婦の孤立化が懸念されます。

※1 下記調査を参照ください
カラダノート、筑波大学人文社会系　松島みどり准教授に調査協力
全国を対象にコロナ禍における妊産婦の心身の変化を調査(第2回)
https://corp.karadanote.jp/archives/3580

■妊産婦が抱える不安、上位3つに「コロナ罹患・ママ友との交流・公共機関の支援」が挙がる
「今後6ヶ月間で直接影響が及ぶ可能性があるもの」を調査した結果、全国的に最も多かったのは、「新型コロナウイルスへの罹患(64.2%)」であり、次いで「ママ友との交流(45.5%)」が約５割、「公共機関の出産・育児サポートが受けられない(41%)」が４割を占める結果となりました。地域差が最も生じたのは「ママ友との交流」で、東京近郊とそれ以外の府県を比較した結果、東京近郊はそれ以外の府県と比べ14%高い51%を占め、女性が不安を抱える結果となりました。

産後の“もしも”に寄り添う、日本初※の妊婦保険「子育てシェアリング」

当社は今年1月、日本初※となる産後うつと2人目以降の不妊治療に特化した妊婦保険「子育て支えあい保険 子育てシェアリング」の提供を開始しました。月額で保険料はかからず、保険適用者が発生しない月は保険料が0円です。当サービスの提供を通じ当社は、産後の不安に寄り添い心身ともに健康な家族生活を支え、子育てしやすい環境を実現して参ります。

サービスサイトはこちら：https://hoken.karadanote.jp/kosodate-sharing/

■調査概要
調査内容：妊産婦のメンタルヘルス調査
調査期間：2022年3月4日~3月13日
調査対象：当社メルマガ会員
回答人数：830名
調査方法：インターネット調査

■カラダノートはユーザーのQOL向上のための効率化を支援
当社が運営する事業は、家族向け、事業会社向け、その両者の大きく３つの領域で事業を行っています。
家族向け領域としては、記録や共有を中心とする子育て・ヘルスケアアプリを提供し、ユーザーの生活環境の効率化を支援しています。マッチング領域としては、データベースを用いて集めたユーザーに対し、適切なタイミングでレコメンド・サービス提案を行い、企業やサービスとのマッチング支援を行っています。事業会社向け領域としては、家族生活周辺産業にてサービスを展開する事業会社に向けたDX支援を提供しています。

■会社概要
企業名　：株式会社カラダノート（東証マザーズ：4014）
本社　　：東京都港区芝浦3-8-10 MA芝浦ビル6階
代表　　：佐藤竜也
事業内容：家族サポート事業・DBマーケティング事業・DX推進事業
URL 　  ：https://corp.karadanote.jp/